地球、やばいぞ。米国デモからの発信


米ニューヨークのウォール街の格差是正のデモを仕掛けたカナダの非営利雑誌「adbusters」発行人カレ・ラースン氏は東京新聞のインタビューに答えて「米国は変革をもたらす国だったが、過剰な消費主義で腐ったリンゴのようになった」「リーダーも組織もないのに人々が集まり、国について意見を交わしている。この現状こそ、新しいスタイルの革命の始まりだ」

カレ・ラースン氏の要求事項は明確だ。「投機的な金融取引に一律1%の課税を求める」

米国の大企業、とりわけ金融取引で儲けるウォール街の連中への批判は、かつてなく、地球規模で高まっている。連中のせいで、アメリカの学生は、大学を出た直後から高額の学費ローンの返済に終われる。経済が悪化し、世紀の働き口がないにもかかわらず、である。

商品投機のせいで、とうもろこしの価格が高騰して、途上国で飢餓が加速している。実需以上の「期待」から、将来の売買機会が今取引されている。そんな取引のために、リアルに大勢の途上国の人々がバタバタ死んで行く。

ネットのおかげで2000年代に、米国式の新自由主義が地球を席巻した。私たちはこの2010年代である種の巻き返しをしないといけないと思う。

なーんて高尚なことを考えていたんだけど、さっきまでいた、休日の小金井公園で、一部の髪を茶色く染めた連中が、子供をこづいたり怒鳴ったりしているのを見てかなり気持ちがなえてしまった。

休みの日に子供をつれて、東京郊外の小金井公園に来ているくらいだからほとんどの親はまあ、それなりの所得階層に属していると推測できる。茶髪なんてごくわずかだから、その茶髪母さんの怒鳴り声で周囲は一瞬凍りついた。

こいつらの子供と一緒にいかなる空間も共有したくないという気持ちである。こういう人々は人口の本当にわずかしかいないだろうけれども、間違いなく存在はしている(そして、新自由主義化の格差拡大経済で、今後は増える一方だろう)。こういう人たちのための雇用というか、まとめて何か、平和裏に処遇する雇用政策も必要。その答えとして原発という言葉が即座に頭をよぎった(米国では軍だろう)。

いやいや。かぶりを振った。それじゃだめだ、これからは。安直過ぎる。この茶髪の、自分の子供を平気でたたいたり、汚い言葉で「しつけ」る親と、その子の、人権と幸福をどう、社会として担保するのか。マジで考えないと。

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